訪問リハビリには介護保険が適用される!サービス内容・利用までの流れを紹介!

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自宅で身体機能の維持・回復が行えるサービスに、訪問リハビリがあります。

デイケアと違って、自宅で個人にあったリハビリを受けることができるので人気の介護サービスとなっています。

さらに、要介護認定を受けている人であれば介護保険が適用されるので、自己負担1~3割でリハビリを受けることができるのです!

今回は、そんな介護保険が適用される訪問リハビリについて解説していきたいと思います!

サービス内容や利用までの流れも詳しく説明しているので、ぜひ最後まで読んでみてください!

訪問リハビリは介護保険が適用されるサービス!

訪問リハビリとは、要介護者の心身機能の維持・回復や自立した日常生活を支援するために、自宅でリハビリテーションを行うサービスです。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の資格を持った専門スタッフが、利用者の自宅を訪れリハビリを行ってくれます。

訪問リハビリの目的は、要介護者の日常生活においての自立と社会参加です。

身体機能の改善だけでなく、生きがいなどを与えることで生活の質も向上させているのですね。

社会参加を促すことで、健康寿命が長くなり、結果的に介護予防にも繋がるのです。

高齢化が進み、社会全体の医療費や介護費が増えていることを考えれば、健康寿命を伸ばし介護予防を行うことは、とても重要なことですよね。

健康寿命とは、WHO(世界保健機関)によると、「健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間」と定義されています。
介護に頼らず、自立して健康的に過ごせる期間ということですね!

訪問リハビリのサービス内容

訪問リハビリではどのような介護サービスを受けることができるのでしょうか?

サービス内容を以下の表にまとめましたので、確認してみてください!

内容 詳細
病状の観察 バイタルチェック(体温、脈拍、呼吸、血圧測定等)
病状の観察や助言
精神面の健康状態の確認と助言
介助者の健康状態の確認と助言
再発予防と予後予測
身体機能の改善 身体機能(筋力、柔軟性、バランス等)の維持、改善
痛みの評価と物理療法等の疼痛緩和
摂食嚥下機能やコミュニケーション機能の改善
日常生活の指導・助言 ADL(日常生活動作)指導
福祉用具または補装具、住宅改修の評価と相談
QOL(生活の質の向上)や趣味、社会参加促進のための助言
介護相談、家族支援 療養生活上の相談、家族への介護指導、精神的な支援
福祉制度利用の助言、相談

介護保険が適用される訪問リハビリの対象者は?

介護保険が適用される訪問リハビリは誰でも受けられるわけではありません。

サービスを受けられる対象者が決まっているのです。

訪問リハビリの利用対象者は以下の通りです。

一緒に確認していきましょう。

  • 要介護1以上の方
  • 40歳~64歳の方で特定疾病により介護認定が下りている方
  • 主治医から「訪問リハビリテーションが必要」と診断されている方

※要支援1~2の方は介護予防訪問リハビリテーションといったサービスになります

介護保険適用の訪問リハビリの料金は?

訪問リハビリは、介護保険が適用される介護サービスです。

ですので、利用料金は自己負担1~3割で済ませることができます。

サービス名称 利用対象者 介護サービスの内訳 自己負担
訪問リハビリテーション 要介護1~5 基本料金 292円/1回(20分)
サービス提供体制強化加算
※勤務数3年以上のリハビリ専門職が1名以上いる場合
6円/回
短期集中リハビリテーション加算
※退院・退所または認定日から3ヶ月以内
200円/日”
リハビリテーションマネジメント加算
※計画書の定期的な評価・見直し、ケアマネジャーを通じて他の居宅サービス従業者との連携を図るなど
230~420円/月
社会参加支援加算
※社会参加(通所介護や通所リハビリへの参加など)が維持できる体制
17円/日
介護予防訪問リハビリテーション 要支援1~2 基本料金 292円/1回(20分)
サービス提供体制強化加算※勤務数3年以上のリハビリ専門職が1名以上いる場合” 6円/回
短期集中リハビリテーション加算※退院・退所または認定日から3ヶ月以内 200円/日

※自己負担1割の場合

上記の対象者に当てはまらない方が訪問リハビリを利用する場合は、介護保険ではなく医療保険が適用されます。

また、訪問看護サービスの一部としてリハビリ専門職が派遣される場合は、ガン末期や難病を抱えている人も医療保険が適用されることになります。

介護保険が適用される訪問リハビリの利用までの流れ

訪問リハビリ利用までの大まかな流れは、以下の通りです。

  1. ケアマネージャーに相談
  2. 訪問リハビリ事業所の決定
  3. 主治医に診療情報提供書リハビリ指示書などの必要書類を作成依頼
  4. 訪問リハビリ事業所と契約
  5. 訪問リハビリ事業所の医師がリハビリ計画書を作成
  6. ケアマネージャーがケアプランを作成
  7. 利用開始

訪問リハビリを利用したい場合は、まずケアマネージャーに相談しましょう。

「まず相談!」と言っていますが、ケアマネージャーに訪問リハビリを利用したい旨を伝えれば、大体のことはやってくれます。

訪問リハビリ事業所を探してくれたり、必要書類の準備や手続きをしたりなど、分からないことは概ね手伝ってくれるので安心してください。

ですので、要望がある場合は細かいことでもいいのでケアマネージャーに全て伝えるようにしましょう!

ケアマネージャーとうまくコミュニケーションを取ることが、失敗しない訪問リハビリ事業所の選び方のコツです!

ということは、上手くケアマネージャーを選ぶことも大切ということですね。

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まとめ

最後まで読んでいただきありがとうございます。

介護保険が適用される訪問リハビリについては理解していただけたでしょうか?

要介護認定の度合いによっても、利用できるサービスが変わってきますので、事前によく確認しておきましょう!

また、訪問リハビリを利用する要介護者は、体が不自由であることが多いでしょう。

そのような方は、暮らしやすい自宅に介護リフォームすることをオススメします!

介護リフォームを行うことで、暮らしやすいだけではなく、怪我などの防止にも繋がりますよ!

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