老人ホームの入居条件は？5つの入居条件を知ろう【種類ごとに解説】

このような悩みを持っていませんか？

日本にはさまざまな種類の老人ホームがあります。

老人ホームを探すときに、入居条件の違いで悩んでしまうこともあるかもしれません。

この記事では、老人ホームに入る際の入居条件の項目と、老人ホームごとに設定されている入居条件について解説していきます。

自分に合った老人ホームを見つけられるようになっているので、ぜひ参考にしてください。

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老人ホームの入居条件にはどのような項目がある？

老人ホームに入居しようと考えた際、最初に確認しなければならないのが『入居条件』です。

せっかく入りたいと思えた老人ホームを見つけても、入居条件を満たしていなかったらとても残念ですよね。

まずは、一般的には

の5項目が入居条件として挙げられます。

一つずつ詳しい条件を解説していきます。

1.年齢

介護保険法では、原則として65歳以上の方を対象としています。

したがって、老人ホームの利用も原則として65歳以上と定められています。

例外としては、特定の疾病が認められている方です。

疾病が認められていると、40歳から老人ホームを利用することができます。

そして、老人ホームであっても介護を目的としていない場合は65歳以下の方でも利用することができます。

65歳以下の方でも使える老人ホームに関しては後程解説していきます。

2.要支援・要介護度

介護を必要としている方は理解していると思いますが、心身の状態によって要介護度が定められています。

このように段階ごとに要支援・要介護レベルが設定されています。

この度合いによって入れる老人ホームと入れない老人ホームが出てきます。

介護を必要としていて、要支援・要介護の度合いを診断してもらっていないのであれば、まずは診断してもらいましょう。

3.病気の有無

大きな病気を持っていなくても、医療ケアを必要とする場合は老人ホームに入れない可能性があります。

医療に強い老人ホームもありますが、そこで対応できない場合には入居できないか、病気を治してから入居することになります。

ただし、基本的に老人ホームに配置されているのは看護師なので医療レベルが高いとは言えません。

もし持病を持っているのであれば、入居したいと思っている老人ホームに直接相談してみましょう。

4.身元保証人の有無

保証人や身元保証人の有無で老人ホームに入居できるか決まってしまうこともあります。

保証人が必要な理由は、

これらが理由です。

基本的には、入居者の家族が身元保証人になります。

独身で家族がいない場合はどうなる？

身元保証人が一切いない場合、入居を断るような老人ホームもあります。

ただ、最近では身元保証人がいない方向けに民間企業が身元保証人となってくれるサービスもあるので、そのようなサービスを利用すれば問題ありません！

5.収入

利用料を支払う能力があるのか、入念に確認されます。

というのも、入居者が老人ホームに入居したとして、入居者が費用を支払えなくなったとしてもすぐに追い出すことができないからです。

資産や年金の有無などを確認し、利用料を確実に払えると判断されることで、入居することができます。

老人ホームに入居する際は、資産や月収などがわかるものを用意していきましょう。

月額が途中で支払えなくなったら？

入念にチェックさせられても、何らかの理由で支払えなくなってしまう方がいます。

結論から言ってしまうと、すぐに老人ホームを出されるということはありません。

基本的に3か月くらいは滞納しても出されることはありません。

3か月間滞納してしまうと、退去を命じられることが多いので気を付けてください。

また、どうしても支払えないという方は生活保護を受け取るようにしましょう。

老人ホームごとの入居条件

まずはこちらの表で一度に確認してしまいましょう。

民間or公的	種類	年齢	入居時の費用	月額	要介護	入居のしやすさ
民間施設	介護付き有料老人ホーム	65歳以上	0~数千万	20~30万程度＋介護サービス費	必要になる場合あり	〇
	住宅型有料老人ホーム	60歳以上	0~数千万	15~30万円程度＋介護サービス費	必要なし	〇
	サービス付き高齢者向け住宅	65歳以上	数十万	5~25万程度	軽度が好ましい	〇
	認知症対応型共同生活介護（グループホーム）	65歳以上	0~100万程度	10~20万程度	2以上	△
	シニア向けマンション	施設ごとに異なる	1000万~数億円	10~30万	ない方が良い	×
公的施設	特別介護老人ホーム	65歳以上	0円	10～20万	3以上	×
	介護老人保健施設	65歳以上	0円	10~20万	1以上	△
	介護療養型医療施設	制限なし	0円	5~20万	1以上	△
	軽費老人ホーム（ケアハウス）	65歳以上	30~数百万	10~20万	1~2	△

これだけではわかりにくいので、一つずつ紹介していきますね。

介護付き有料老人ホーム

介護付きのサービスになるため、原則として65歳以上の方が入居対象です。

要介護度合いの関しては特に規定はありませんが、入居待機している方がいる場合は、要介護度合いが高い方のほうが優遇される可能性はあります。

ただし、民間施設のため詳しい条件は老人ホームごとに異なります。

住宅型有料老人ホーム

住宅型有料老人ホームでは、介護のサービスはありません。

したがって、60歳以上から入居することができます。

要介護度合いに関しては、ないほうが好ましいです。

というのも、自立して生活が送れているが、1人で生活するのには心配がある方が入居する老人ホームだからです。

基本的には自立していないと住宅型有料老人ホームに入居するのは厳しいです。

サービス付き高齢者向け住宅

サービス付き高齢者向け住宅では介護を目的としたサービスなので、65歳以上の方が入居の対象です。

有料老人ホームほどのサービスをしてもらえるわけでないため、要介護度合いが高いと厳しいです。

認知症対応型共同生活介護（グループホーム）

主に認知症の方が入る老人ホームです。

介護を目的としているため、65歳以上の方が入居対象となります。

要介護2以上が対象となり、2以上であれば入居することができます。

民間施設なので、サービスのばらつきはありますが看取りに対応しているグループホームもあります。

シニア向けマンション

シニア向けマンションは、老人ホームとは言えないかもしれません。

その名の通り、シニアの方が住むマンションです。

バリアフリー化がされていたり、部屋に緊急ボタンがついていたりとシニアの方が住みやすいように設計されています。

介護のサービスはないので、要介護認定されている方が住むのは厳しいです。

特別養護老人ホーム

特別養護老人ホームは国や自治体が運営している老人ホームです。

介護を目的として作られており、65歳以上の方で要介護3以上の方が入居できる老人ホームとなっています。

紹介している老人ホームの中で一番の人気を誇っており、待機期間は数か月から数年かかります。

介護老人保健施設

こちらも介護を目的として作られています。

ただし、特別養護老人ホームと違って、『自宅復帰』が目標とされています。

したがって、要介護度合いは高いと入居できない可能性があります。

介護療養型医療施設

紹介している老人ホームの中で一番医療に強いのが、介護療養型医療施設です。

介護療養型医療施設は一般の病院の隣に設置されていることが一般的なので、急な容態の変化にも対応できるのが大きな利点です。

介護療養型医療施設も介護老人保健施設と同じく、リハビリが一番の目的なので要介護度合いが高い方が入居するのは厳しいです。

軽費老人ホーム（ケアハウス）

ケアハウスは65歳以上の方が入居できます。

介護を目的とした施設ではありますが、要介護1,2の方のみが入居できるため、サービス内容は比較的軽めです。

一般型と介護型の2種類あり、介護型であれば要介護度合いが上がっても引き続き入居することができます。

まとめ

重要な入居条件は5つです。

まずはこれらの条件を達しているか確認してみましょう。

その後、自分の入居したい老人ホームの入居条件を直接聞きに行きましょう。

また、民間施設であれば条件とマッチしていなくても入居させてもらえることがあります。

1人で悩むのではなく、とにかく相談してみてください！