「訪問介護」は、在宅介護サービスの中で最も中心となるサービスです。
在宅介護を始めるにあたって、ほとんどの人が利用を検討しているサービスでしょう。
利用するにあたって、サービス内容や料金、失敗しない選び方など気になりますよね？
そこで今回は、訪問介護について徹底解説していきたいと思います！
訪問介護のメリット・デメリットも紹介しているので、ぜひ最後まで読んでみてください！
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訪問介護のサービス内容は？
訪問介護とは、ホームヘルパーが要介護者などの自宅を訪問し、利用者が必要としている介護を提供するサービスです。
ホームヘルパーとして働けるのは、「介護福祉士」「介護員養成研修修了者」「介護職員初任者研修修了者」など、専門的な知識を持ち資格を取得した人たちです。
訪問介護で受けられるのは、「身体介護」「生活支援」「通院等乗降介助」の3つです。
身体介護
身体介護とは、利用者の身体に直接触れて行う介護サービスなどのことです。
サービス内容としては、以下のようなものが挙げられます。
- 入浴介助：全身浴または部分浴
- 清拭：入浴ができない場合に体を拭いて清潔にすること
- 排せつ介助：オムツの交換やトイレの介助
- 食事介助：食事の際の介助
- 歩行介助：自立して歩けるように介助すること
- 体位変換：ベット上で床ずれを防ぐための体位変換
- 移乗介助：ベットから車イスに移動する際の介助
- 更衣介助：着替えの際の介助
生活支援
生活支援とは、身体介護以外で日常生活を営むために支援する介護サービスのことです。
サービス内容としては、以下のようなものが挙げられます。
- 調理：買い物代行・調理・配膳・片付けなど
- 洗濯：洗う・干す・たたむ・収納など
- 掃除：部屋の掃除、ゴミ出しなど
- その他：爪切りや血圧測定など医療行為にあたらないもの
通院等乗降介助
通院等乗降介助とは、通院の際に必要な乗車や降車を介助するサービスのことです。
乗降のタイミングだけでなく、乗車前・降車後などの移動介助もサービスに含まれます。
こんなサービスは受けられない！
訪問介護において、利用者の介護に直接該当しないサービスや、生活支援の域を超えたサービスは受けることができません。
利用者の介護に直接該当しないサービスとは、利用者のご家族の洗濯や食事の準備など、ご家族のための家事のことを指します。
生活支援の域を超えたサービスは、草むしりやペットの世話、家具の移動などのことです。
訪問介護の料金は？
訪問介護の利用料金は、サービス内容や利用時間によって決められています。
身体介護、生活支援、通院等乗降介助のどのサービスを中心に受けたのか、そして、その時間帯で何時間利用したのかで料金は変動するということです。
また、訪問介護ではサービスを組み合わせて利用することもできます。
2つ以上のサービスを同時利用した場合は、その分料金が加算されていくシステムになっています。
訪問介護にかかる1日の費用は、以下の式で求めることができます。
サービスの種類別料金 × 利用時間 ＋ その他料金
では実際に、自己負担が1割の要介護者が訪問介護を利用したときの料金はいくらになるのでしょうか。
表で確認してみましょう。
【自己負担が1割の場合】
| サービス内容 | 利用時間 | 単位数 | 自己負担額(1割) |
|---|---|---|---|
| 身体介護 | 20分未満 | 166単位 | 166円 |
| 20分以上30分未満 | 249単位 | 249円 | |
| 30分以上60分未満 | 395単位 | 395円 | |
| 60分以上 | 575単位+30分増すごとに83単位 | – | |
| 生活援助 | 20分以上45分未満 | 182単位 | 182円 |
| 45分以上 | 224単位 | 224円 | |
| 通院等乗降介助 | 片道 | 98単位 | 98円 |
※1単位＝10円
単位数は地域によって異なるため、地域によって料金も変動してきます。
例えば、身体介護中心で25分のサービスを週に2回受けたとします。
その際、1ヶ月を4週と仮定すると、月額は以下のような計算で求めることができます。
249円×2回×4週=1,992円
訪問介護の利用対象者は？
要介護認定で「要介護1~5」と通知を受けた人が、訪問介護を利用することができます。
「要支援の人はサービスを受けることができないの？」と思うかもしれませんんが、そのような人たちでもサービスを受けることができます。
しかし、「要支援1~2」の方は、訪問介護ではなく「介護予防訪問介護」というサービス名になり、「要支援1の場合は週2回まで」などの規制があります。
「介護予防訪問介護」は、要介護状態を未然に予防することを目的としています。
そのため、なるべく自立を促すような生活介助が中心となります。
訪問介護を受けるまでの流れ
まず訪問介護は、対象者が要介護1~5の方なので、要介護認定を受ける必要があります。
要介護認定の申請を行い、通知を受けましょう。
通知は、申請から30日以内に自宅へ郵送されます。
要介護認定には有効期限があり、効力は1年間とされています。
毎年の更新を忘れなようにしましょう。
認定を受けたら、ケアプランを作成するために、ケアマネージャー(介護支援専門員)を選びます。
ケアマネージャーの失敗しない選び方は、別の記事で紹介していますので、ぜひそちらを読んでみてください。
ケアプランを作成したら、実際にサービスを受ける訪問介護事業所と契約を結び、利用を開始します。
- 要介護認定の申請
- 介護認定の通知
- ケアマネージャー(介護支援専門員)の決定
- ケアプランの作成
- 訪問介護事業者の決定
- サービスの利用開始
訪問介護事業者の選び方
訪問介護事業者を選ぶときは、慎重に行わなくてはいけません。
ホームヘルパーは、利用者だけでなく、ご家族とも関わることになります。
ご家族の意見もしっかりと尊重してくれたり、良好なコミュニケーションを取ってくれたりする人を選ぶと良いでしょう。
ではここで、訪問介護事業者を選ぶ際のポイントを2つ紹介します。
- 複数の事業所を比べる
- 説明がわかりやすいか
①複数の事業所を比べる
ホームヘルパーを利用する際は、複数の事業者を比べるようにしましょう。
パンフレットなどの情報だけでなく、実際に事業所に行って話を聞くのが一番です。
その際、事業所の雰囲気などを知れることができるので、気になる事業所があったら、足を運んでみましょう。
また、知り合いなどで訪問介護を利用している人がいれば、どこを利用しているのか聞くのも効果的です。
知り合いが利用しているというだけでも、安心感がありますよね。
②説明はわかりやすいか
サービス内容や費用についての説明がわかりやすいかも確認しましょう。
初めての訪問介護だと、わからないことが多くありますよね。
わからないことを相談しやすい雰囲気があり、それを丁寧に説明してくれるかはとても重要なことです。
介護は生活に関わることなので、小さな不安でも、一切なくしてからサービスを受けたいですよね。
不安を汲み取って解消してくれる事業者を選ぶようにしましょう。
訪問介護のメリット・デメリット
訪問介護にはメリットは多くありますが、その分デメリットも多くあります。
では、訪問介護のメリット・デメリットをそれぞれ見ていきましょう。
訪問介護のメリット
住み慣れた自宅で介護を受けられることが、訪問介護の最大のメリットです。
施設に入ったことで起こる環境の変化は、ストレスの原因となります。
ストレスを感じることで、認知症の進行など、身体に悪影響を及ぼす可能性もあるのです。
しかし、訪問介護を選択すればそのような心配は一切ありません。
ご家族と離れることもないので、安心して生活することができます。
訪問介護のデメリット
ご家族以外が自宅に上がることを嫌がる人もいます。
そのような場合、いくらホームヘルパーであっても、他人が自宅にいるということがストレスに繋がってしまいます。
利用者がストレスを感じない環境作りを、ご家族とホームヘルパーで協力して行いましょう。
また、住宅設備が介護に適していない場合は、リフォームをする可能性も出てきます。
その際は、リフォーム代などが別途かかってしまうので注意しましょう。
まとめ
最後まで読んでいただきありがとうございます。
訪問介護については理解していただけたでしょうか？
訪問介護以外にも様々な在宅介護サービスがあります。
ニーズに合わせた介護サービスを組み合わせて、利用してみてください！
快適で過不足のない、介護サービスが受けられるよう、心から祈っています。