訪問入浴介護とは、名前の通り、在宅で受けることのできる入浴サービスのことです。
自宅の浴槽が狭かったり、ご家族だけでは入浴支援が困難だったりする場合に利用されるサービスです。
デイサービスで入浴までできる場合もありますが、通所サービスを嫌う利用者の方もいます。
その場合は、身体の清潔を保つために訪問入浴介護を利用するしかないですよね。
そこで今回は、訪問入浴介護のサービス内容について徹底解説していきます！
気になる料金についても紹介しているので、ぜひ最後まで読んでみてください！
- 自力での入浴が困難(寝たきりの方など)
- 自宅の浴槽が狭く、ご家族の介助だけでは入浴が困難
- 体調変化が激しいので、看護師のサポートを受けながら入浴させたい
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訪問入浴介護のサービス内容とは？
訪問入浴介護とは、利用者の自宅における入浴の支援を行うサービスのことです。
全身浴や部分浴、清拭などがあり、利用者の当日の体調によって受けられるサービスは変わってきます。
入浴というのは、日常生活には欠かせないものであります。
施設に入居せず、自立した生活を送る人にとって、自宅での入浴は重要だといえるでしょう。
また、身体の清潔を保つことは、心身の機能を維持するためにも欠かせないことです。
そこで、支援を行うことにより自宅での入浴を実現させた「訪問入浴介護」が始まりました。
入浴は、浴槽までの移動や体温の変化などを伴い、とても体力を要するものです。
時には、利用者に大きな負担がかかってしまうこともあります。
そのため、利用者によっては主治医意見書や健康診断書が必要となる場合もあります。
また、訪問入浴介護は専用の浴槽を自宅に運び入れ利用するサービスです。
浴槽の運び込み方法なども、事前に確認しておくようにしましょう。
浴槽はそこまで大きくないので、2~3畳あれば十分です。
訪問入浴介護の人員基準は？
訪問入浴介護を行えるのは、職員や設備などの条件を満たした指定訪問入浴事業者のみです。
訪問入浴介護の人員基準は、看護職員1名以上、介護職員2名以上と決められています。
看護職員というのは、看護師または准看護師のことも指します。
しかし、この人員基準は事業者の要件となっているものです。
実際に訪問入浴介護を行う際は、介護職員3名以上でも構いません。
また、指定訪問入浴事業者は、適正な訪問入浴介護を保障するために、常勤の管理者を置くことが定められています。
訪問入浴介護の利用対象者は？
要介護度1~5の認定を受けた人が、訪問入浴介護を利用することができます。
要支援1~2と認定された人が受けることのできるサービスは、「介護予防訪問入浴介護」です。
介護予防訪問入浴介護では、看護職員1名以上、介護職員1名以上で入浴介護を行うことができます。
訪問入浴介護の当日の流れ
訪問入浴介護は、専門スタッフ3名が利用者の自宅に浴槽を運び、その浴槽にお湯を溜めて入浴の支援を行います。
訪問入浴介護の流れは以下の通りです。
- 健康チェック
- 脱衣・お湯の準備
- 浴槽に移動し、入浴開始
- 上がり湯
- ベットへ移動
- 着衣・健康チェック
- 片付け
- 終了
血圧や体温測定などの健康チェックで、「全身浴」「部分浴」「清拭」のどれになるかが決められます。
事業者によって異なりますが、入浴後に爪切りやシーツ交換などのサービスを行ってくれる場合もあります。
入用後のサービス利用も検討している方は、そのようなサービスの有無で事業者を選ぶのもいいでしょう。
訪問入浴介護の料金
訪問入浴介護の料金は、以下の通りです。
【看護職員1名以上、介護職員2名以上で訪問入浴介護を行う場合】
| 介護度 | 洗浄範囲 | 1回あたりの費用 |
|---|---|---|
| 要介護1～5 | 全身浴 | 1,256円 |
| 部分浴 | 879円 | |
| 清拭 | 879円 | |
| 要支援1・2 | 全身浴 | 849円 |
| 部分浴 | 594円 | |
| 清拭 | 594円 |
以上の料金は一般例です。
利用者が住んでいる地域や、所得などによって料金は変動します。
また、介護職員3名以上で訪問入浴介護を行う場合は、1,193円と減額対象になります。
他にも、看護職員1名・介護職員1名の計2名で訪問入浴介護を行った場合も、減額対象です。
まとめ
最後まで読んでいただきありがとうございます。
訪問介護入浴のサービス内容や料金については理解していただけたでしょうか？
最初にも言いましたが、入浴とは日常生活には欠かせない行為です。
少しでもスムーズに行えないとストレスの原因となってしまいます。
ご家族の介助だけで、スムーズな入浴が困難になってきた場合でも、利用を検討するようにしましょう。
在宅介護サービスには、訪問入浴介護以外にも様々なサービスがあります。
困難なく日常生活を送るためにも、ニーズにあった他のサービスの利用も視野に入れてみてはいかがでしょうか？
